東洋エンジニアリング(6330)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -6億9500万
- 2010年9月30日
- -4000万
- 2010年12月31日
- 14億500万
- 2011年3月31日 +95.8%
- 27億5100万
- 2011年6月30日 -83.93%
- 4億4200万
- 2011年9月30日 +74.89%
- 7億7300万
- 2011年12月31日 +163.78%
- 20億3900万
- 2012年3月31日 +27.37%
- 25億9700万
- 2012年6月30日
- -2億1300万
- 2012年9月30日 -175.12%
- -5億8600万
- 2012年12月31日
- 19億4900万
- 2013年3月31日 +63.06%
- 31億7800万
- 2013年6月30日
- -11億2900万
- 2013年9月30日 -151.46%
- -28億3900万
- 2013年12月31日
- 4億4300万
- 2014年3月31日 +822.8%
- 40億8800万
- 2014年6月30日 -61.45%
- 15億7600万
- 2014年9月30日
- -24億6000万
- 2014年12月31日 -306.5%
- -100億
- 2015年3月31日 -155.34%
- -255億3400万
- 2015年6月30日
- 70億5800万
- 2015年9月30日 -2.99%
- 68億4700万
- 2015年12月31日 +18.56%
- 81億1800万
- 2016年3月31日 +4.61%
- 84億9200万
- 2016年6月30日 -56.21%
- 37億1900万
- 2016年9月30日 -62.54%
- 13億9300万
- 2016年12月31日 -1.87%
- 13億6700万
- 2017年3月31日 -22.02%
- 10億6600万
- 2017年6月30日 +99.53%
- 21億2700万
- 2017年9月30日 +78.47%
- 37億9600万
- 2017年12月31日
- -208億7500万
- 2018年3月31日 -23.39%
- -257億5800万
- 2018年6月30日
- -3億9400万
- 2018年9月30日
- -2700万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -5億100万
- 2019年3月31日 -662.08%
- -38億1800万
- 2019年6月30日
- 27億5200万
- 2019年9月30日 -47.57%
- 14億4300万
- 2019年12月31日 -45.32%
- 7億8900万
- 2020年3月31日
- -3億7600万
- 2020年6月30日 -556.38%
- -24億6800万
- 2020年9月30日
- -14億7100万
- 2020年12月31日 -2.58%
- -15億900万
- 2021年3月31日
- 40億9700万
- 2021年6月30日 -69.9%
- 12億3300万
- 2021年9月30日 +81.1%
- 22億3300万
- 2021年12月31日 -33.72%
- 14億8000万
- 2022年3月31日 +203.04%
- 44億8500万
- 2022年6月30日 +26.71%
- 56億8300万
- 2022年9月30日 +3.62%
- 58億8900万
- 2022年12月31日 -36.78%
- 37億2300万
- 2023年3月31日 +22.13%
- 45億4700万
- 2023年6月30日 -30.22%
- 31億7300万
- 2023年9月30日 +91.43%
- 60億7400万
- 2023年12月31日 -4.99%
- 57億7100万
- 2024年3月31日 +160.87%
- 150億5500万
- 2024年6月30日
- -3億6700万
- 2024年9月30日 -65.4%
- -6億700万
- 2024年12月31日
- -2億2000万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -31億9700万
- 2025年6月30日
- -10億3000万
- 2025年9月30日 -339.51%
- -45億2700万
- 2025年12月31日 -319.55%
- -189億9300万
- 2026年3月31日
- -148億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 15:31
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として9年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2026/06/23 15:31
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産または負債の本邦通貨への換算の基準