構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物、在外連結子会社については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/09/24 10:19

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※8.固定資産処分損の資産別内訳

	前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)	当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
建物及び構築物	2百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	0

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※6.固定資産売却益の資産別内訳

	前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)	当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
建物及び構築物	4百万円	-
機械装置及び運搬具	0	1百万円

2025/09/24 10:19

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっており、また取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産

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