無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 8億7400万
- 2023年3月31日 +9.73%
- 9億5900万
個別
- 2022年3月31日
- 4億100万
- 2023年3月31日 +58.1%
- 6億3400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社
原材料…………………主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他の棚卸資産……個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
在外連結子会社
主として先入先出法による低価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社……主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
在外連結子会社………………主として定額法2023/06/23 14:00建物及び構築物 7~50年 機械装置及び運搬具 2~12年 工具、器具及び備品 2~20年 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/23 14:00
無形固定資産…………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。