建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 上記中土地欄の[外書]は、連結会社以外からの賃借設備[面積㎡]であります。
3 環境R&D推進室の土地・建物は一部を除き、アクアテクノセンター及び埼玉製造所に含まれております。
(2) 国内子会社

2016/08/30 11:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
旧定率法及び旧定額法によっております。
建物…旧定率法及び旧定額法
その他…旧定率法
(平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2016/08/30 11:05

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)		当連結会計年度(自 平成27年6月1日至 平成28年5月31日)
建物及び構築物	0	百万円	―	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	0	百万円

2016/08/30 11:05

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)		当連結会計年度(自 平成27年6月1日至 平成28年5月31日)
建物及び構築物	3	百万円	3	百万円
機械装置及び運搬具	10	百万円	9	百万円

2016/08/30 11:05

#5 担保に供している資産の注記（連結）

①担保提供資産

	前連結会計年度(平成27年5月31日)		当連結会計年度(平成28年5月31日)
建物及び構築物	2,078	百万円	2,061	百万円
土地	3,611	百万円	3,611	百万円

②担保付債務

2016/08/30 11:05

#6 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
北海道士幌町	バイオガス事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具

当社グループは、原則として事業用資産については事業部門を基準として、資産のグルーピングを行っております。
また、他の資産または資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位が把握できるものについては、その最小の単位でグルーピングを行っております。

2016/08/30 11:05

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(リース資産を除く)
旧定率法及び旧定額法によっております。
建物…旧定率法及び旧定額法
その他…旧定率法
(平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2016/08/30 11:05