退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 225億5400万
- 2009年3月31日 +1.72%
- 229億4300万
- 2010年3月31日 +7.98%
- 247億7300万
- 2011年3月31日 +7.54%
- 266億4100万
- 2012年3月31日 -54.93%
- 120億800万
- 2013年3月31日 -8.01%
- 110億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 211億7700万
- 2009年3月31日 +2.97%
- 218億700万
- 2010年3月31日 +8.88%
- 237億4400万
- 2011年3月31日 +8.02%
- 256億4800万
- 2012年3月31日 -57.13%
- 109億9600万
- 2013年3月31日 -5.33%
- 104億1000万
- 2014年3月31日 -13.54%
- 90億
- 2015年3月31日 -17.69%
- 74億800万
- 2016年3月31日 -17.12%
- 61億4000万
- 2017年3月31日 -5.96%
- 57億7400万
- 2018年3月31日 -6.01%
- 54億2700万
- 2019年3月31日 -7.09%
- 50億4200万
- 2020年3月31日 -7.34%
- 46億7200万
- 2021年3月31日 -9.27%
- 42億3900万
- 2022年3月31日 -0.4%
- 42億2200万
- 2023年3月31日 +1.42%
- 42億8200万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年2023/06/29 15:14