ホソカワミクロン（6277）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: -2億5800万
2011年3月31日: 7億6800万
2011年6月30日 +18.75%: 9億1200万
2011年9月30日 -4.61%: 8億7000万
2011年12月31日 -77.01%: 2億
2012年3月31日 +711%: 16億2200万
2012年6月30日 -35.27%: 10億5000万
2012年9月30日 +56.19%: 16億4000万
2012年12月31日 +27.26%: 20億8700万
2013年3月31日 +69.81%: 35億4400万
2013年6月30日 +32.05%: 46億8000万
2013年9月30日 +15.92%: 54億2500万
2013年12月31日 -67.21%: 17億7900万
2014年3月31日 -3.26%: 17億2100万
2014年6月30日 -26.84%: 12億5900万
2014年9月30日 +137.57%: 29億9100万
2014年12月31日 -63.69%: 10億8600万
2015年3月31日 -84.9%: 1億6400万
2015年6月30日 +551.83%: 10億6900万
2015年9月30日 +135.36%: 25億1600万
2015年12月31日 -93.92%: 1億5300万
2016年3月31日: -3億3400万
2016年6月30日 -465.27%: -18億8800万
2016年9月30日: -10億1800万
2016年12月31日: 24億7200万
2017年3月31日 +22.17%: 30億2000万
2017年6月30日 +59.24%: 48億900万
2017年9月30日 +45.52%: 69億9800万
2017年12月31日 -83.54%: 11億5200万
2018年3月31日 +22.14%: 14億700万
2018年6月30日 +70.15%: 23億9400万
2018年9月30日 +72.97%: 41億4100万
2018年12月31日: -9700万
2019年3月31日: 8億5400万
2019年6月30日 +6.67%: 9億1100万
2019年9月30日 +8.12%: 9億8500万
2019年12月31日 +76.14%: 17億3500万
2020年3月31日 -21.84%: 13億5600万
2020年6月30日 +68.36%: 22億8300万
2020年9月30日 +95.75%: 44億6900万
2020年12月31日 -69.41%: 13億6700万
2021年3月31日 +141.4%: 33億
2021年6月30日 +46.36%: 48億3000万
2021年9月30日 +28.99%: 62億3000万
2021年12月31日 -77.95%: 13億7400万
2022年3月31日 +222.93%: 44億3700万
2022年6月30日 +61.78%: 71億7800万
2022年9月30日 +25.51%: 90億900万
2022年12月31日 -97.03%: 2億6800万
2023年3月31日 +880.97%: 26億2900万
2023年6月30日 +175.58%: 72億4500万
2023年9月30日 +36.67%: 99億200万
2023年12月31日 -96.57%: 3億4000万
2024年3月31日 +999.99%: 40億3000万
2024年6月30日 +102.46%: 81億5900万
2024年9月30日 -36.65%: 51億6900万
2024年12月31日 -31.82%: 35億2400万
2025年3月31日 +5.02%: 37億100万
2025年6月30日 +79.09%: 66億2800万
2025年9月30日 +27.87%: 84億7500万
2025年12月31日 -64.59%: 30億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税額等及び税効果額

2025/12/19 13:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
2025/12/19 13:33
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/12/19 13:33