構築物

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 1 セグメント利益の調整額△1,052百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
セグメント資産の調整額10,950百万円には、全社資産が含まれております。その主なものは、連結財務諸表提出会社の現金及び預金、建物及び構築物、投資有価証券であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額21百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。

2019/11/29 12:42

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント利益の調整額△1,121百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
セグメント資産の調整額11,599百万円には、全社資産が含まれております。その主なものは、連結財務諸表提出会社の現金及び預金、建物及び構築物、投資有価証券であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額85百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。2019/11/29 12:42

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、奈良工場、五條工場、つくば事業所は定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年～39年
機械及び装置 2年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存期間を零とする定額法を採用しております。2019/11/29 12:42

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日)		当連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	56	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	17	百万円	31	百万円

2019/11/29 12:42

#5 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日)		当連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	-	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	3	百万円	0	百万円

2019/11/29 12:42

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、当社の奈良工場、五條工場、つくば事業所は定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
連結子会社は定額法によっております。

2019/11/29 12:42

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、奈良工場、五條工場、つくば事業所は定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/11/29 12:42

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法によっております。
ただし、当社の奈良工場、五條工場、つくば事業所は定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
当社及び国内連結子会社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/11/29 12:42