建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～38年
機械及び装置 2～14年

2020/05/15 13:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年2月21日至 2019年2月20日)	当連結会計年度(自 2019年2月21日至 2020年2月20日)
機械装置及び運搬具	359千円	8,121千円
建物及び構築物	127	-
工具器具備品	1,363	879

2020/05/15 13:28

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産合計)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ3,541百万円減少し34,942百万円となりました。現金及び預金が2,337百万円、原材料及び貯蔵品が308百万円及び投資有価証券が139百万円増加いたしましたが、受取手形及び売掛金が2,738百万円、仕掛品が2,362百万円、電子記録債権が422百万円、繰延税金資産が184百万円及び建物及び構築物が152百万円減少いたしました。
(負債合計)

2020/05/15 13:28

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～48年
機械装置及び運搬具 2～14年

2020/05/15 13:28

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～48年
機械装置及び運搬具 2～14年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/05/15 13:28