基本的1株当たり当期利益
連結
- 2018年12月31日
- 285.23円/株
- 2019年12月31日
- 92.37円/株
- 2020年12月31日
- -78.95円/株
- 2021年12月31日
- 181.97円/株
- 2022年12月31日
- 172.67円/株
- 2023年12月31日
- 150.08円/株
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2024/03/18 10:48
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 基本的1株当たり四半期利益(円) 56.22 42.02 16.57 35.28 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (18)1株当たり利益2024/03/18 10:48
基本的1株当たり当期利益は、親会社の普通株主に帰属する当期損益を、その期間の自己株式を調整した発行済普通株式の加重平均株式数で除して計算しております。なお、希薄化後1株当たり当期利益は、潜在株式が存在しないため算定しておりません。
(19)セグメント情報 - #3 注記事項-1株当たり利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 31.1株当たり利益2024/03/18 10:48
基本的1株当たり当期利益及び算定上の基礎は、次のとおりです。なお、希薄化効果を有する潜在的普通株式はありません。
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 発行済普通株式数の加重平均株式数(千株) 122,765 122,589 基本的1株当たり当期利益(円) 172.67 150.08 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2024/03/18 10:48
当社グループは、2026年度を最終年度とする経営目標として連結売上収益5,000億円、営業利益1,000億円、EPS(基本的1株当たり当期利益)590円、ROE(親会社所有者帰属持分当期利益率)17%を掲げています。事業別には、産業機器事業は、売上収益は3,650億円、営業利益は920億円を目標値とし、市場成長率は年率平均約7%を想定しています。成長の主な牽引役としては半導体関連の需要の拡大、自動化・ロボット化の進展、そしてEV等の環境関連の投資の拡大であり、これらに関連する投資は中長期的に拡大・継続していくものと考えています。さらに、シェア拡大、DXの推進、新規分野へ向けた新製品の開発・投入などにより、この想定成長率を上回る成長を成し遂げてまいります。輸送機器事業は、売上収益は1,350億円、営業利益は80億円を目標値とし、世界の自動車生産の年率成長率を平均約5%と想定しています。自動車業界におけるCASEが進展する中、これらに対応した次世代自動車新製品を開発・投入し、グローバルに供給を拡大させていくとともに、既存製品についても自動車のEV化が加速する中、小型軽量化に寄与する部品を拡大させることなどにより、自動車生産を上回る成長を前提とした目標値としています。なお、喫緊の課題である輸送機器事業の収益性改善の取り組みについても強化してまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 経営成績の分析2024/03/18 10:48
連結売上収益は3,519億3千9百万円、営業利益は237億7百万円、税引前利益は252億8千9百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は183億9千8百万円となり、それぞれ前期に比べて減少し、EPS(基本的1株当たり当期利益)は150.08円、ROE(親会社所有者帰属持分当期利益率)は5.3%となりました。
事業別の状況を見ると、産業機器事業においては、全般的に需要が低位に推移する中、前半は受注残を売上収益へと繋げましたが、後半に入っても需要は回復せず、減収となりました。一方、輸送機器事業においては、コロナ禍の収束と部品供給不足の緩和などにより、自動車生産と販売が回復へと向かったことなどにより増収となりました。 - #6 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2024/03/18 10:48
(単位:百万円) 1株当たり当期利益 基本的1株当たり当期利益(円) 31 172.67 150.08 希薄化後1株当たり当期利益(円) 31 - -