棚卸資産の増減額(△は増加)、持分法適用会社に対する持分相当額
2010年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億4500万
2011年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億3100万
2012年6月
2013年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7900万
2014年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5200万
2015年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億7800万
2016年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億4400万
2017年6月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億9200万
2018年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億8100万
2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -39億5900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5200万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -32億4900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -55億400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -50億2500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -25億7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
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