持分法による投資損益（△は益）、原材料、在外営業活動体の換算差額他4件
2008年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億9700万
- 原材料
- 44億8500万
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 492億2100万
- 投資有価証券の売却による収入
- 1900万
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2009年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- 4500万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 510億3100万
- 投資有価証券の売却による収入
- 2700万
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2010年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -2億2100万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 519億300万
- 投資有価証券の売却による収入
- 100万
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2011年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -4億3800万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 505億9200万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2012年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -7億200万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 517億1200万
- 投資有価証券の売却による収入
- 1200万
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- 700万
2013年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億9900万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 564億1900万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2014年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -5億2200万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 620億3700万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2015年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -5億9900万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 683億2300万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2016年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -6億4400万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 703億8900万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2017年3月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -5億2400万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 697億3000万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2017年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -9億4800万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 建物及び構築物
- 725億6500万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 212億7600万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2018年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -6億1400万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -112億5700万
- 建物及び構築物
- 711億1300万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 220億2300万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2019年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億300万
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -27億8900万
- 建物及び構築物
- 819億9700万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 236億1800万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2020年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -30億7600万
- 建物及び構築物
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 240億6300万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2021年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 226億100万
- 建物及び構築物
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 262億100万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2022年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 209億3700万
- 建物及び構築物
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 276億5900万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
2023年12月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 原材料
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 174億4200万
- 建物及び構築物
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- その他
- 317億8700万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
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