THK（6481）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 29億5900万
2009年3月31日 +2.94%: 30億4600万
2010年3月31日 +9.36%: 33億3100万
2011年3月31日 +9.25%: 36億3900万
2012年3月31日 +7.14%: 38億9900万
2013年3月31日 +0.85%: 39億3200万
2013年9月30日 -42.96%: 22億4300万
2014年3月31日 +95.14%: 43億7700万
2014年9月30日 -49.23%: 22億2200万
2015年3月31日 +102.43%: 44億9800万
2015年9月30日 -49.13%: 22億8800万
2016年3月31日 +101.14%: 46億200万
2016年9月30日 -49.26%: 23億3500万
2017年3月31日 +99.27%: 46億5300万
2017年9月30日 -43.24%: 26億4100万
2017年12月31日 +50.85%: 39億8400万
2018年6月30日 -34.84%: 25億9600万
2018年12月31日 +98.34%: 51億4900万
2019年6月30日 -49.68%: 25億9100万
2019年12月31日 +100%: 51億8200万

個別

2008年3月31日: 29億1900万
2009年3月31日 -1.3%: 28億8100万
2010年3月31日 +11.25%: 32億500万
2011年3月31日 +12.95%: 36億2000万
2012年3月31日 +7.68%: 38億9800万
2013年3月31日 -0.67%: 38億7200万
2014年3月31日 +12.42%: 43億5300万
2015年3月31日 +2.99%: 44億8300万
2016年3月31日 +0.22%: 44億9300万
2017年3月31日 -1.07%: 44億4500万
2017年12月31日 -12.82%: 38億7500万
2018年12月31日 +32.54%: 51億3600万
2019年12月31日 -3.17%: 49億7300万
2020年12月31日 -4.73%: 47億3800万
2021年12月31日 +6.92%: 50億6600万
2022年12月31日 +15.63%: 58億5800万
2023年12月31日 -4.13%: 56億1600万
2024年12月31日 +11.77%: 62億7700万
2025年12月31日 -9.57%: 56億7600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
減価償却費	821	百万円	917	百万円
研究開発費	6,277	百万円	5,676	百万円
支払手数料	710	百万円	598	百万円

おおよその割合

2026/03/18 16:58

#2 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）

販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
減価償却費及び償却費	2,938	3,071
研究開発費	6,335	5,772
その他	12,224	13,107

2026/03/18 16:58

#3 研究開発活動

引き続きお客様がまだ気づかれていない、5年先、10年先のニーズを見据えた真のマーケットインを目指した次世代製品の開発を推進するとともに、現在のお客様のニーズにお応えした製品ラインナップの拡充に努めてまいります。
当連結会計年度の非継続事業を除いた継続事業における研究開発費の総額は5,774百万円であります。

2026/03/18 16:58

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当社グループの主な資金需要は、製品製造のための原材料及び部品の購入費、製造経費、販売費および一般管理費等の運転資金に加え、生産効率及び品質向上、生産能力増強を目的とした設備投資や技術革新に対応した研究開発のための資金ならびに配当金支払などを見込んでおります。
当連結会計年度の設備投資額は、前連結会計年度の318億4千3百万円に比べ108億1百万円(33.9%)減少し、210億4千1百万円となりました。研究開発費は、前連結会計年度の70億5千7百万円に比べ4億6千4百万円(6.6%)減少し、65億9千2百万円となりました。配当金支払額は、293億5千9百万円となりました。
これらの設備投資、研究開発のための資金や、配当金の支払などの原資については、主に自己資金で賄っております。

2026/03/18 16:58