建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 貸与中の建物337百万円を含んでおり、外注先の高周波熱錬株式会社等に貸与されております。
3 建物の一部を賃借しており、賃借料は1,087百万円であります。
4 現在生産能力に重要な影響を及ぼすような機械装置等の休止はありません。

2014/06/23 15:55

#2 事業の内容

直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。直動システムは、機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。
こうした特長から、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器からアミューズメント機器や地震の揺れから建物を守る免制震装置等にいたるまで幅広い分野に採用されております。
当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。

2014/06/23 15:55

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては、10年間の均等償却を行っております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/23 15:55

#4 固定資産除却損の注記（連結）

(2)固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	45百万円	180百万円

2014/06/23 15:55

#5 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	2百万円	4百万円
構築物	1百万円	0百万円

2014/06/23 15:55

#6 設備投資等の概要

(3)欧州
欧州については建物や機械設備、工具器具備品等に対する投資をTHK Manufacturing of Ireland Ltd. において1億1千5百万円実施いたしました。
その結果、当連結会計年度の欧州における設備投資額は2億2百万円となりました。

2014/06/23 15:55

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産の部
資産の部は、現金及び預金が223億7千5百万円、受取手形及び売掛金が64億4千万円、商品及び製品が28億9千4百万円、建物及び構築物(純額)が26億7千1百万円、機械装置及び運搬具(純額)が43億5千9百万円、投資有価証券が11億8千万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ432億7千万円増加の3,364億1千6百万円となりました。
② 負債の部

2014/06/23 15:55

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は主に定額法及び加速度償却法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/23 15:55