ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法

2014/06/23 15:55

#2 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
支払手数料	445	百万円	605	百万円
ソフトウエア開発費	1	百万円	1	百万円
業務委託費	1,372	百万円	1,263	百万円

おおよその割合

2014/06/23 15:55

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては、10年間の均等償却を行っております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/23 15:55

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は主に定額法及び加速度償却法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/23 15:55