6481 THK

時価

3752億円

PER 予

17.03倍

2010年以降

赤字-35.78倍
（2010-2023年）

0.95倍

2010年以降

0.75-2.18倍
（2010-2023年）

1.59%

ROE 予

5.56%

ROA 予

3.66%

雇用調整助成金、従業員数 - 米州、法人所得税費用（IFRS）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	雇用調整助成金		従業員数 - 米州		法人所得税費用（IFRS）		親会社の所有者		税率の変更に伴う資本剰余金の増加
2018/12	-		-		155億		235億		-
2019/12	-		2,050		63億	-59.5%	99.8億	-57.6%	-
2020/12	-		1,893	-7.66%	21.3億	-66.2%	-119億	赤転	-
2021/12	-		1,823	-3.7%	68.2億	+219.9%	467億	黒転	-
2022/12	-		1,908	+4.66%	148億	+116.8%	421億	-9.9%	-
2023/12	-		1,931	+1.21%	65.5億	-55.7%	351億	-16.5%	-

2018年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: -
法人所得税費用（IFRS）: 155億4500万
親会社の所有者: 235億1700万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -

2019年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: 2,050
法人所得税費用（IFRS）: 63億100万
親会社の所有者: 99億8200万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -

2020年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: 1,893
法人所得税費用（IFRS）: 21億3200万
親会社の所有者: -118億9700万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -

2021年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: 1,823
法人所得税費用（IFRS）: 68億2000万
親会社の所有者: 466億9600万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -

2022年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: 1,908
法人所得税費用（IFRS）: 147億8500万
親会社の所有者: 420億8600万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -

2023年12月

雇用調整助成金: -
従業員数 - 米州: 1,931
法人所得税費用（IFRS）: 65億5000万
親会社の所有者: 351億4500万
税率の変更に伴う資本剰余金の増加: -