固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物及び建物附属設備については定額法によっております。その他は定率法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2014/06/25 16:14

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	2,253千円	-千円
計	2,253	-

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#5 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	28千円	-千円
機械装置及び運搬具	454	3,424
その他(工具器具備品)	140	30
計	624	3,454

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#8 製造原価明細書（連結）

(注)主な内訳は次のとおりであります。
e>前事業年度当事業年度※1 経費のうち主なもの※1 経費のうち主なもの

旅費交通費	92,434千円
業務委託費	75,290
※2 他勘定受入高は固定資産からの振替額であります。	※2 他勘定受入高は固定資産からの振替額であります。

※2 他勘定受入高は固定資産からの振替額であります。※2 他勘定受入高は固定資産からの振替額であります。

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
………主として建物及び建物附属設備については定額法によっております。その他は定率法によっております。

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