有価証券報告書-第72期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
………主として建物及び建物附属設備については定額法によっております。その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりとなっております。

建物及び構築物	5～65年
機械装置及び運搬具	3～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
………定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
………定額法