構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/19 14:48

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)	当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2018/12/19 14:48

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当期末における流動資産は、現金及び預金や受取手形及び売掛金が減少したものの、たな卸資産が大幅に増加したことから前期末と比べ2,407百万円増加し、32,727百万円となりました。また、固定資産は、投資有価証券が減少したものの、国内新工場とインド第3工場への設備投資により、建物及び構築物や機械装置及び運搬具が大幅に増加したことから前期末と比べ3,225百万円増加し、14,972百万円となりました。この結果、当期末の資産合計は、前期末と比べ5,633百万円増加し、47,699百万円となりました。
流動負債は、支払手形及び買掛金が減少した一方で、短期借入金が増加したことにより、前期末と比べ667百万円増加し、11,507百万円となりました。また、固定負債は、長期借入金が増加したことから前期末と比べ3,142百万円増加し、8,954百万円となりました。

2018/12/19 14:48

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 7～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/19 14:48