昭和鉄工(5953)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億600万
- 2010年9月30日 -48.11%
- -1億5700万
- 2010年12月31日
- -1億1200万
- 2011年3月31日
- -1億200万
- 2011年6月30日 -53.92%
- -1億5700万
- 2011年9月30日 -89.81%
- -2億9800万
- 2011年12月31日 -11.07%
- -3億3100万
- 2012年3月31日
- 1億3200万
- 2012年6月30日
- -3億7600万
- 2012年9月30日 -49.73%
- -5億6300万
- 2012年12月31日
- -2億4400万
- 2013年3月31日
- 4億3400万
- 2013年6月30日 +35.94%
- 5億9000万
- 2013年9月30日 -60.51%
- 2億3300万
- 2013年12月31日 +160.94%
- 6億800万
- 2014年3月31日 -69.41%
- 1億8600万
- 2014年6月30日
- -8400万
- 2014年9月30日
- -1100万
- 2014年12月31日
- 3億9600万
- 2015年3月31日 +110.35%
- 8億3300万
- 2015年6月30日
- -1億3500万
- 2015年9月30日 -42.96%
- -1億9300万
- 2015年12月31日
- 1億3700万
- 2016年3月31日
- -8億8900万
- 2016年6月30日
- -7700万
- 2016年9月30日
- 3億500万
- 2016年12月31日 +224.26%
- 9億8900万
- 2017年3月31日 +1.72%
- 10億600万
- 2017年6月30日 -84.79%
- 1億5300万
- 2017年9月30日 +145.1%
- 3億7500万
- 2017年12月31日 +219.47%
- 11億9800万
- 2018年3月31日 -15.19%
- 10億1600万
- 2018年6月30日 -90.55%
- 9600万
- 2018年9月30日 +215.63%
- 3億300万
- 2018年12月31日
- -2億2100万
- 2019年3月31日
- 3600万
- 2019年6月30日
- -2億9000万
- 2019年9月30日 -13.79%
- -3億3000万
- 2019年12月31日
- 1億4000万
- 2020年3月31日
- -3億1700万
- 2020年6月30日
- 2200万
- 2020年9月30日 +645.45%
- 1億6400万
- 2020年12月31日 +233.54%
- 5億4700万
- 2021年3月31日 +85.37%
- 10億1400万
- 2021年6月30日
- -2億8200万
- 2021年9月30日 -26.24%
- -3億5600万
- 2021年12月31日 -78.37%
- -6億3500万
- 2022年3月31日
- -3億1100万
- 2022年6月30日
- 1500万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 1億6700万
- 2022年12月31日 +126.95%
- 3億7900万
- 2023年3月31日 +71.5%
- 6億5000万
- 2023年6月30日 -58.92%
- 2億6700万
- 2023年9月30日 +208.61%
- 8億2400万
- 2023年12月31日 +12.74%
- 9億2900万
- 2024年3月31日 +242.84%
- 31億8500万
- 2024年6月30日
- -3億6300万
- 2024年9月30日
- -2億9200万
- 2024年12月31日
- 2億7900万
- 2025年3月31日 +132.26%
- 6億4800万
- 2025年6月30日 -21.6%
- 5億800万
- 2025年9月30日 +130.51%
- 11億7100万
- 2025年12月31日 +94.19%
- 22億7400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 11:08
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 11:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。