積水工機製作所(6487)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 6億9225万
- 2010年3月31日 -37.95%
- 4億2953万
- 2010年12月31日 +93.92%
- 8億3295万
- 2011年3月31日 -22.06%
- 6億4922万
- 2011年6月30日 +5.18%
- 6億8286万
- 2011年9月30日 -37.75%
- 4億2508万
- 2011年12月31日 +36.33%
- 5億7950万
- 2012年3月31日 -47.7%
- 3億306万
- 2012年6月30日 +69.39%
- 5億1335万
- 2012年9月30日 -32%
- 3億4908万
- 2012年12月31日 +109.9%
- 7億3274万
- 2013年3月31日 -43.06%
- 4億1723万
- 2013年6月30日 +57.42%
- 6億5681万
- 2013年9月30日 -46.94%
- 3億4848万
- 2013年12月31日 +35.31%
- 4億7153万
- 2014年3月31日 -14.6%
- 4億270万
- 2014年6月30日 +61.85%
- 6億5177万
- 2014年9月30日 -22.65%
- 5億414万
- 2014年12月31日 +53.07%
- 7億7170万
- 2015年3月31日 -41.84%
- 4億4886万
個別
- 2008年3月31日
- 8億4161万
- 2009年3月31日 -44.16%
- 4億6999万
- 2010年3月31日 -15.84%
- 3億9555万
- 2011年3月31日 +26.65%
- 5億96万
- 2012年3月31日 -48.76%
- 2億5666万
- 2013年3月31日 +35.53%
- 3億4785万
- 2014年3月31日 -5.35%
- 3億2924万
- 2015年3月31日 -2.25%
- 3億2182万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2015/06/25 9:17
仕掛品………個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※1 損失が見込まれる工事契約に係る仕掛品は、これに対応する以下の工事損失引当金を相殺表示しています。2015/06/25 9:17
- #3 引当金明細表(連結)
- (注)1 計上の理由及び額の算出方法:重要な会計方針に記載のとおりであります。2015/06/25 9:17
2 工事損失引当金は仕掛品と相殺表示しています。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳2015/06/25 9:17
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 投資有価証券評価損 551 495 仕掛品評価損 8,544 3,471 その他 13,425 19,914
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳2015/06/25 9:17
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 投資有価証券評価損 551 495 仕掛品評価損 25,142 9,482 その他 20,536 28,146
- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 経営指標2015/06/25 9:17
当連結会計年度末の総資産は、流動資産が現預金や売上債権、仕掛品などが増加したことにより、前連結会計年度末に比べ274百万円の増加となり、6,120百万円となりました。負債合計は、借入金が減少しましたが、前受金が増加し、前連結会計年度末に比べ59百万円の増加となり、3,528百万円となりました。この結果、純資産は当期利益の計上などで利益剰余金が増加し、2,592百万円(前連結会計年度2,377百万円)となり、自己資本比率は42.4%(前連結会計年度40.7%)となりました。 - #7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- ……移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2015/06/25 9:17
仕掛品
……個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)