技研製作所(6289)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年8月31日
- 12億3754万
- 2010年8月31日 -13.06%
- 10億7592万
- 2010年11月30日 +41.53%
- 15億2272万
- 2011年2月28日 -33.54%
- 10億1196万
- 2011年5月31日 +15.1%
- 11億6480万
- 2011年8月31日 -49.09%
- 5億9305万
- 2011年11月30日 +87.3%
- 11億1081万
- 2012年2月29日 -22.75%
- 8億5806万
- 2012年5月31日 +61.6%
- 13億8663万
- 2012年8月31日 -40.15%
- 8億2988万
- 2012年11月30日 +69.51%
- 14億675万
- 2013年2月28日 -11.21%
- 12億4903万
- 2013年5月31日 +51.34%
- 18億9022万
- 2013年8月31日 -36.15%
- 12億689万
- 2013年11月30日 +34.68%
- 16億2543万
- 2014年2月28日 -0.97%
- 16億970万
- 2014年5月31日 +21.78%
- 19億6036万
- 2014年8月31日 +10.68%
- 21億6980万
- 2014年11月30日 -8.27%
- 19億9028万
- 2015年2月28日 -20.01%
- 15億9202万
- 2015年5月31日 +23.29%
- 19億6285万
- 2015年8月31日 -0.18%
- 19億5922万
- 2015年11月30日 -24.32%
- 14億8272万
- 2016年2月29日 +23.69%
- 18億3395万
- 2016年5月31日 -0.31%
- 18億2832万
- 2016年8月31日 +21.06%
- 22億1332万
- 2016年11月30日 +3.68%
- 22億9467万
- 2017年2月28日 +12.29%
- 25億7670万
- 2017年5月31日 -3.1%
- 24億9694万
- 2017年8月31日 -10.21%
- 22億4200万
- 2017年11月30日 +8.83%
- 24億4000万
- 2018年2月28日 +2.62%
- 25億400万
- 2018年5月31日 -5.23%
- 23億7300万
- 2018年8月31日 -42.44%
- 13億6600万
- 2018年11月30日 +20.35%
- 16億4400万
- 2019年2月28日 +1.64%
- 16億7100万
- 2019年5月31日 +74.15%
- 29億1000万
- 2019年8月31日 -28.87%
- 20億7000万
- 2019年11月30日 -18.65%
- 16億8400万
- 2020年2月29日 +9.03%
- 18億3600万
- 2020年5月31日 +9.86%
- 20億1700万
- 2020年8月31日 -6.05%
- 18億9500万
- 2020年11月30日 -2.11%
- 18億5500万
- 2021年2月28日 +14.23%
- 21億1900万
- 2021年5月31日 -15.1%
- 17億9900万
- 2021年8月31日 -9.56%
- 16億2700万
- 2021年11月30日 +6.7%
- 17億3600万
- 2022年2月28日 -14.86%
- 14億7800万
- 2022年5月31日 +27.33%
- 18億8200万
- 2022年8月31日 +0.43%
- 18億9000万
- 2022年11月30日 -14.97%
- 16億700万
- 2023年2月28日 +1.56%
- 16億3200万
- 2023年5月31日 -2.21%
- 15億9600万
- 2023年8月31日 -11.28%
- 14億1600万
- 2023年11月30日 +18.64%
- 16億8000万
- 2024年2月29日 -3.57%
- 16億2000万
- 2024年5月31日 +11.98%
- 18億1400万
- 2024年8月31日 -21.83%
- 14億1800万
- 2024年11月30日 -7.12%
- 13億1700万
- 2025年2月28日 -22.02%
- 10億2700万
- 2025年5月31日 +20.84%
- 12億4100万
- 2025年8月31日 -37.39%
- 7億7700万
- 2025年11月30日 +15.57%
- 8億9800万
個別
- 2008年8月31日
- 11億4559万
- 2009年8月31日 +8.03%
- 12億3754万
- 2010年8月31日 -11.28%
- 10億9800万
- 2011年8月31日 -45.99%
- 5億9305万
- 2012年8月31日 +39.95%
- 8億3000万
- 2013年8月31日 +45.41%
- 12億689万
- 2014年8月31日 +79.78%
- 21億6980万
- 2015年8月31日 -9.71%
- 19億5922万
- 2016年8月31日 +12.97%
- 22億1332万
- 2017年8月31日 +1.3%
- 22億4200万
- 2018年8月31日 -39.07%
- 13億6600万
- 2019年8月31日 +51.54%
- 20億7000万
- 2020年8月31日 -8.45%
- 18億9500万
- 2021年8月31日 -14.14%
- 16億2700万
- 2022年8月31日 +16.16%
- 18億9000万
- 2023年8月31日 -25.08%
- 14億1600万
- 2024年8月31日 +0.14%
- 14億1800万
- 2025年8月31日 -45.2%
- 7億7700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
…時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
…移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
…時価法を採用しております。
③棚卸資産
製品、仕掛品および未成工事支出金
…個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料
…月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。ただし、中古機は個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/11/26 10:00 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ292百万円減少して47,837百万円となりました。流動資産は前連結会計年度末に比べ421百万円減少して23,849百万円、固定資産は前連結会計年度末に比べ128百万円増加して23,987百万円となりました。2025/11/26 10:00
流動資産減少の主因は、受取手形、売掛金及び契約資産が1,578百万円増加した一方で、現金及び預金が1,594百万円、仕掛品が640百万円減少したことによるものであります。
固定資産増加の主因は、機械装置及び運搬具等の有形固定資産が398百万円増加した一方で、投資その他の資産が274百万円減少したことによるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③棚卸資産2025/11/26 10:00
製品、仕掛品および未成工事支出金
…個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/11/26 10:00
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 製品 4,390 3,972 仕掛品 1,418 777 原材料及び貯蔵品 2,389 2,592
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/11/26 10:00
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 製品 4,391 4,384 仕掛品 1,418 777 未成工事支出金 45 32
当社グループは、棚卸資産の評価方法として原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しており、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。市場環境の悪化による顧客の需要減少や製品ライフサイクルの変化等に伴い、棚卸資産の収益性の低下、滞留、陳腐化が生じた場合、将来において追加の評価損の計上が必要となる可能性があります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産の評価基準および評価方法2025/11/26 10:00
製品、仕掛品および未成工事支出金
…個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。