小田原エンジニアリング（6149）の支払手形及び買掛金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4億4246万
- 2009年12月31日 +1.07%
- 4億4718万
- 2010年12月31日 +93.51%
- 8億6534万
- 2011年12月31日 -21.67%
- 6億7783万
- 2012年12月31日 -50.86%
- 3億3310万
- 2013年12月31日 +248.37%
- 11億6044万
- 2014年12月31日 +20.41%
- 13億9724万
- 2015年12月31日 -15.63%
- 11億7887万
- 2016年12月31日 +80.58%
- 21億2886万
- 2017年12月31日 -22.03%
- 16億5980万
- 2018年12月31日 +3.46%
- 17億1725万
- 2019年12月31日 +67.61%
- 28億7830万
- 2020年12月31日 -31.8%
- 19億6313万
- 2021年12月31日 -7.89%
- 18億833万
- 2022年12月31日 +42.6%
- 25億7864万
- 2023年12月31日 +24.25%
- 32億394万
- 2024年12月31日 -71.95%
- 8億9883万
- 2025年12月31日 +12.5%
- 10億1115万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券は、満期保有目的の債券及び業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/03/24 11:07
営業債務である支払手形及び買掛金並びに未払金は、そのほとんどが2カ月以内の支払期日であります。また、買入部品等の一部に輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されております。
デリバティブ取引は、外貨建ての営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「3 会計方針に関する事項(7)重要なヘッジ会計の方法」をご覧ください。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
