- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
(イ) リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 50年～3年
機械及び装置その他 20年～2年
(ロ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。2019/07/30 10:48 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
(担保に供している資産)
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 840,766千円 | 870,471千円 |
| 土地 | 966,678 | 966,678 |
(担保に対応する債務)
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
c.資産、負債及び純資産の状況
流動資産は、前連結会計年度末に比べて、現金及び預金、受取手形及び売掛金、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品が増加したこと等により19億6千9百万円増加し、182億2千8百万円となりました。固定資産は、前連結会計年度末に比べて、繰延税金資産が増加しましたが、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、投資有価証券が減少したこと等により2億3千3百万円減少し、55億5千2百万円となりました。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて17億3千5百万円増加し、237億8千1百万円となりました。
流動負債は、前連結会計年度末に比べて、支払手形及び買掛金、1年内償還予定の社債が減少しましたが、短期借入金、未払法人税等が増加したこと等により4億2千3百万円増加し、100億3千4百万円となりました。固定負債は、前連結会計年度末に比べて、社債、繰延税金負債、退職給付に係る負債が増加しましたが、長期借入金が減少したこと等により1億2千3百万円増加し、38億9千3百万円となりました。この結果、負債合計は、前連結会計年度末に比べて5億4千7百万円増加し、139億2千7百万円となりました。
2019/07/30 10:48- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外子会社
2019/07/30 10:48- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/07/30 10:48- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- ース資産以外の有形固定資産
当社及び国内子会社
定率法によっております。
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 50年～3年
機械装置及び運搬具その他 20年～2年2019/07/30 10:48
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
