構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定率法
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用ソフトウェア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他の無形固定資産……定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/07/31 9:06

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

固定資産の取得価額から直接控除した圧縮記帳額

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	144百万円	144百万円

2020/07/31 9:06

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法によっておりますが、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、在外連結子会社は主として所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/07/31 9:06

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/07/31 9:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法によっておりますが、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、在外連結子会社は主として所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 3年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
・自社利用ソフトウェア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
・その他の無形固定資産……定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/07/31 9:06