富士変速機（6295）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年12月31日: 2049万
2009年12月31日 +59.85%: 3276万
2010年12月31日 -15.27%: 2776万
2011年3月31日 -8.97%: 2527万
2011年6月30日 -9.44%: 2288万
2011年9月30日 -9.99%: 2060万
2011年12月31日 -10.17%: 1850万
2012年3月31日 -10.56%: 1655万
2012年6月30日 +2.27%: 1692万
2012年9月30日 -11.22%: 1502万
2012年12月31日 +17.81%: 1770万
2013年3月31日 +65.94%: 2937万
2013年6月30日 -9.03%: 2672万
2013年9月30日 +30.95%: 3499万
2013年12月31日 +43.17%: 5009万
2014年3月31日 +13.96%: 5709万
2014年6月30日 +19.09%: 6799万
2014年9月30日 +7.11%: 7282万
2014年12月31日 +3.7%: 7552万
2015年3月31日 -3.93%: 7256万
2015年6月30日 +5.87%: 7681万
2015年9月30日 -6.37%: 7192万
2015年12月31日 -6.7%: 6710万
2016年3月31日 -7.18%: 6228万
2016年6月30日 -7.73%: 5747万
2016年9月30日 -6.26%: 5387万
2016年12月31日 -9.06%: 4899万
2017年3月31日 -9.96%: 4411万
2017年6月30日 -10.5%: 3948万
2017年9月30日 -12.09%: 3470万
2017年12月31日 +3.23%: 3582万
2018年3月31日 +2.61%: 3676万
2018年6月30日 -19.77%: 2949万
2018年9月30日 -15.62%: 2488万
2018年12月31日 +133.38%: 5808万
2019年3月31日 -1.86%: 5700万
2019年6月30日 -3.39%: 5506万
2019年9月30日 +15.19%: 6343万
2019年12月31日 +6.68%: 6767万
2020年3月31日 -4.02%: 6495万
2020年6月30日 -5.11%: 6163万
2020年9月30日 -6.24%: 5779万
2020年12月31日 -7.41%: 5350万
2021年3月31日 -6.58%: 4998万
2021年6月30日 -4.97%: 4749万
2021年9月30日 +6.44%: 5056万
2021年12月31日 +0.2%: 5065万
2022年3月31日 -9.38%: 4590万
2022年6月30日 +17.13%: 5377万
2022年9月30日 -9.37%: 4873万
2022年12月31日 -7.12%: 4526万
2023年3月31日 -12.69%: 3951万
2023年6月30日 -14.54%: 3377万
2023年9月30日 -14.33%: 2893万
2023年12月31日 +4.93%: 3035万
2024年3月31日 +332.05%: 1億3116万
2024年6月30日 -6.43%: 1億2272万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）: 機械及び装置歯切盤ワーク搬送装置(減速機部品加工機械装置) 17,000千円
2 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。
3 当期償却額の配賦内訳
2024/03/25 9:35
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、現金及び預金が376百万円、電子記録債権が100百万円、完成工事未収入金82百万円、売掛金が75百万円増加した一方で、契約資産が539百万円、仕掛品が73百万円、受取手形が67百万円、未収入金が30百万円減少したことにより、前事業年度末に比べ106百万円減少し8,799百万円となりました。
固定資産は、無形固定資産が14百万円減少した一方で、保有株式の株価上昇等により投資有価証券が69百万円、差入保証金が20百万円増加したことにより、前事業年度末に比べ70百万円増加し3,964百万円となりました。
[負債]
2024/03/25 9:35
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2024/03/25 9:35