富士変速機（6295）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 2952万
2009年12月31日 +5.53%: 3116万
2010年12月31日 -25.36%: 2326万
2011年12月31日 -2.32%: 2272万
2012年12月31日 +0.46%: 2282万
2013年12月31日 -4.21%: 2186万
2014年12月31日 +7.56%: 2351万
2015年12月31日 -0.86%: 2331万
2016年12月31日 +2.29%: 2384万
2017年12月31日 +3.56%: 2469万
2018年12月31日 +2.77%: 2538万
2019年12月31日 +4.45%: 2651万
2020年12月31日 -4.6%: 2529万
2021年12月31日 +10.32%: 2790万
2022年12月31日 +6.82%: 2980万
2023年12月31日 -0.62%: 2962万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2022年12月31日)	当事業年度(2023年12月31日)
役員退職慰労引当金	10,298千円	9,921千円
賞与引当金	8,918千円	8,862千円
工事損失引当金	―	6,761千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#2 製造原価明細書（連結）

※2 労務費には次の引当金繰入額を含んでおります。

	前事業年度	当事業年度
賞与引当金繰入額	15,454千円	15,458千円

※3 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品
最終仕入原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2024/03/25 9:35