固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 33億6794万
- 2015年3月31日 +8.24%
- 36億4546万
個別
- 2014年3月31日
- 33億4524万
- 2015年3月31日 +4.33%
- 34億9015万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2017/07/31 14:15
(注)「その他」の区分は、リード加工金型及びリードフレーム生産用金型の調達・販売等を行っております。(単位:千円) 減価償却費 193,618 36,726 1 230,345 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 126,429 119,186 - 245,616
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2017/07/31 14:15
(ア)有形固定資産
主として、統括業務設備(工具、器具及び備品)及び金型事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2017/07/31 14:15
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2017/07/31 14:15前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 129,423千円 -千円 機械装置及び運搬具 62,820 12,898 その他 62 - 土地 2,605 - 計 194,911 12,898 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)1.減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない固定資産の減価償却費であります。2017/07/31 14:15
2.有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産であります。 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2017/07/31 14:15
(単位:千円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/07/31 14:15
(単位:千円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/07/31 14:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 退職給付引当金 253,902 215,943 固定資産処分損 130,034 104,388 減損損失 348,859 299,630
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/07/31 14:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 退職給付に係る負債 257,682 219,542 固定資産処分損 130,034 104,388 滅損損失 348,859 299,630
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②固定資産2017/07/31 14:15
当連結会計年度末における固定資産合計は、3,645百万円(前期末は3,367百万円)となり、前連結会計年度末と比較して277百万円増加いたしました。これは主に機械及び装置の増加によるものであります。
③流動負債 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/07/31 14:15
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。