主として、定率法によっております。
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	2百万円
土地	-	1

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	16百万円
機械装置及び運搬具	-	2

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物	428百万円	500百万円
土地	501	501

上記資産には、根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

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