6315 TOWA

6315
2026/03/06
時価
2110億円
PER 予
42.56倍
2010年以降
赤字-88.82倍
(2010-2025年)
PBR
3.12倍
2010年以降
0.28-5.93倍
(2010-2025年)
配当 予
0.71%
ROE 予
7.33%
ROA 予
4.88%
資料
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TOWA(6315)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
7億6873万
2010年9月30日 +186.21%
22億16万
2010年12月31日 +51.31%
33億2916万
2011年3月31日 +10.53%
36億7976万
2011年6月30日 -91.46%
3億1422万
2011年9月30日 -96.51%
1096万
2011年12月31日 +999.99%
7億7149万
2012年3月31日 +82.2%
14億562万
2012年6月30日 -52.82%
6億6311万
2012年9月30日 +54.72%
10億2595万
2012年12月31日 +29.48%
13億2836万
2013年3月31日 -18.68%
10億8027万
2013年6月30日 -87.98%
1億2986万
2013年9月30日 +188.7%
3億7491万
2013年12月31日 +42.1%
5億3276万
2014年3月31日 +95.44%
10億4126万
2014年6月30日 -65.37%
3億6060万
2014年9月30日 +319.92%
15億1423万
2014年12月31日 +66.21%
25億1673万
2015年3月31日 +21.02%
30億4585万
2015年6月30日 -79.27%
6億3141万
2015年9月30日 +10.28%
6億9632万
2015年12月31日 +70.05%
11億8406万
2016年3月31日 -2.65%
11億5272万
2016年6月30日 -93.42%
7582万
2016年9月30日 +999.99%
12億2170万
2016年12月31日 +165.23%
32億4030万
2017年3月31日 +34.47%
43億5714万
2017年6月30日 -81.57%
8億296万
2017年9月30日 +144.55%
19億6366万
2017年12月31日 +55.79%
30億5926万
2018年3月31日 +18.64%
36億2946万
2018年6月30日 -92.98%
2億5485万
2018年9月30日 +91.2%
4億8728万
2018年12月31日
-5億132万
2019年3月31日
1億580万
2019年6月30日
-9億8412万
2019年9月30日
-6億3615万
2019年12月31日
2億8174万
2020年3月31日
-4億5861万
2020年6月30日
3億9912万
2020年9月30日 +229.87%
13億1660万
2020年12月31日 +113.17%
28億662万
2021年3月31日 +66.92%
46億8478万
2021年6月30日 -51%
22億9539万
2021年9月30日 +98.12%
45億4775万
2021年12月31日 +69.79%
77億2156万
2022年3月31日 +29.75%
100億1878万
2022年6月30日 -67.14%
32億9251万
2022年9月30日 +64.49%
54億1576万
2022年12月31日 +1.53%
54億9867万
2023年3月31日 +40.62%
77億3241万
2023年6月30日 -67.77%
24億9181万
2023年9月30日 +60.19%
39億9175万
2023年12月31日 +44.99%
57億8758万
2024年3月31日 +112.97%
123億2566万
2024年6月30日 -81.83%
22億4007万
2024年9月30日 -33.49%
14億8993万
2024年12月31日 +156.96%
38億2852万
2025年3月31日 +2.51%
39億2452万
2025年6月30日 -91.04%
3億5161万
2025年9月30日 +999.99%
39億1239万
2025年12月31日 +93.95%
75億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/26 9:04
#2 会計方針に関する事項(連結)
3)未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
4)小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 9:04

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