ソフトウエア
個別
- 2019年3月31日
- 3億6378万
- 2020年3月31日 -35.9%
- 2億3317万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産、借地権、ソフトウエアであり、建設仮勘定を含んでおります。なお、金額には消費税等を含めておりません。2020/06/25 10:20
2.従業員数の臨時雇用者数は、[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2020/06/25 10:20
(表示方法の変更)前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 減価償却費 169,594 199,124 ソフトウエア償却費 23,448 20,917 支払手数料 831,552 903,373
前事業年度において、主要な科目として表示しておりました「研究開発費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、主要な費目より除外しております。なお、前事業年度の「研究開発費」は504,070千円であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 2~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 10:20 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/06/25 10:20
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) その他有形固定資産 4,219 870 ソフトウエア 503 888 計 11,421 3,840 - #5 設備投資等の概要
- 当社グループは、当連結会計年度において2,773,702千円の設備投資を実施いたしました。2020/06/25 10:20
半導体製造装置事業においては、生産工場の建物や工作機械等を中心に2,671,198千円の設備投資(ソフトウエアの取得金額27,555千円を含む)を行いました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は定額法によっております。2020/06/25 10:20
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3)リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/25 10:20
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 10:20