ハーモニック・ドライブ・システムズ（6324）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 11億1026万
2010年9月30日 +50.04%: 16億6586万
2010年12月31日 +104.83%: 34億1213万
2011年3月31日 +32.23%: 45億1185万
2011年6月30日 -85.63%: 6億4838万
2011年9月30日 -15.99%: 5億4471万
2011年12月31日 +28.22%: 6億9844万
2012年3月31日 +116.4%: 15億1139万
2012年6月30日 -32.77%: 10億1614万
2012年9月30日 -33.25%: 6億7831万
2012年12月31日 +216.78%: 21億4875万
2013年3月31日 +44.08%: 30億9596万
2013年6月30日 -55.88%: 13億6581万
2013年9月30日 +140.81%: 32億8905万
2013年12月31日 +30.55%: 42億9376万
2014年3月31日 +20.29%: 51億6501万
2014年6月30日 -86.02%: 7億2205万
2014年9月30日 +300.59%: 28億9248万
2014年12月31日 +70.97%: 49億4513万
2015年3月31日 +64.71%: 81億4488万
2015年6月30日 -94.01%: 4億8764万
2015年9月30日: -4億7754万
2015年12月31日: 12億1755万
2016年3月31日 +107.44%: 25億2567万
2016年6月30日 -70.01%: 7億5743万
2016年9月30日 +232.7%: 25億1996万
2016年12月31日 +42.94%: 36億194万
2017年3月31日 +448.08%: 197億4163万
2017年6月30日 -75.45%: 48億4742万
2017年9月30日 +117.85%: 105億5993万
2017年12月31日 +35.5%: 143億851万
2018年3月31日 +4.2%: 149億882万
2018年6月30日 -98.88%: 1億6714万
2018年9月30日 +999.99%: 35億5631万
2018年12月31日 +25.85%: 44億7548万
2019年3月31日 +71.45%: 76億7313万
2019年6月30日: -6億9792万
2019年9月30日 -133%: -16億2616万
2019年12月31日 -12.07%: -18億2237万
2020年3月31日 -150.33%: -45億6195万
2020年6月30日: 21億2722万
2020年9月30日 +90.17%: 40億4540万
2020年12月31日 +60.11%: 64億7698万
2021年3月31日 +39.1%: 90億979万
2021年6月30日 -95.1%: 4億4164万
2021年9月30日 +240.26%: 15億273万
2021年12月31日 +26.61%: 19億261万
2022年3月31日 +189.5%: 55億805万
2022年6月30日 -39.77%: 33億1724万
2022年9月30日 +88.19%: 62億4283万
2022年12月31日 +65.61%: 103億3894万
2023年3月31日 +17.34%: 121億3216万
2023年6月30日 -75.23%: 30億511万
2023年9月30日 +41.11%: 42億4062万
2023年12月31日 +5.82%: 44億8759万
2024年3月31日: -216億6157万
2024年6月30日: 20億285万
2024年9月30日 +19.39%: 23億9116万
2024年12月31日 -82.77%: 4億1196万
2025年3月31日 +326.63%: 17億5754万
2025年6月30日: -10億6877万
2025年9月30日: -4億3811万
2025年12月31日: 12億5818万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:千円)
2025/06/18 15:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 15:37
#3 会計方針に関する事項（連結）: (5) 退職給付に係る会計処理
従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における見込額に基づき、当連結会計年度末において発生していると認められる額を計上しております。年金資産の額が退職給付債務を下回る場合には、当該差額を退職給付に係る負債として計上し、上回る場合には当該超過額を退職給付に係る資産として計上しております。退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。過去勤務費用については、主としてその発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(3年)による定額法により按分額を費用処理しております。また、数理計算上の差異は、主としてその発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(3年)による定額法により翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。なお、一部の連結子会社については、退職給付債務の算定にあたり、簡便法を採用しております。
(6) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/18 15:37