用途別の売上高の動向は、産業用ロボット向けは、家電やスマートフォンなどの製造ラインで使用される組立用の小型ロボット向けが増加しました。また、従来の産業用ロボットとは異なり、安全性を確保したことで人と並んで作業することができる協働型ロボット向けの売上高も増加しました。半導体製造装置向けは、メモリー、ロジックメーカーICに関連する設備投資が増加したことにより、前工程向けを中心に売上高が増加しました。フラットパネルディスプレイ製造装置向けも、有機ELディスプレイ向け、大型テレビ用の高精細液晶パネル向けの売上高が増加しました。
収益面につきましては、生産能力増強投資を実施したことにより減価償却費が増加したことに加え、製造部門の増員などにより製造費用が増加しました。また、売上高の増加に伴う梱包発送費の増加に加え、研究開発費、販売促進費などの積み増しにより、販売費及び一般管理費も増加しました。このように費用は増加したものの、売上高の増加による増益効果がこれを上回り、営業利益は前期比35.0%増加の166億24百万円、また、主に営業利益の増益に伴い、親会社株主に帰属する当期純利益も前期比45.6%増加の113億22百万円となりました。
なお、製品群別の売上高は、減速装置が568億85百万円(前期比27.4%増)、メカトロニクス製品が109億23百万円(前期比12.7%増)で、売上高比率はそれぞれ83.9%、16.1%となりました。
2023/05/12 15:37