ハーモニック・ドライブ・システムズ（6324）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9374万
2009年3月31日 +5.34%: 9874万
2010年3月31日 -9.07%: 8978万
2011年3月31日 +66.77%: 1億4973万
2012年3月31日 +9.35%: 1億6373万
2013年3月31日 -12.37%: 1億4347万
2014年3月31日 +18.19%: 1億6958万
2015年3月31日 -0.21%: 1億6922万
2016年3月31日 -0.84%: 1億6780万
2017年3月31日 +11.85%: 1億8769万
2018年3月31日 +52.63%: 2億8647万
2018年6月30日 +12.95%: 3億2355万
2018年9月30日 +3.79%: 3億3583万
2018年12月31日 -5.92%: 3億1595万
2019年3月31日 +51.26%: 4億7791万
2019年6月30日 -7.09%: 4億4400万
2019年9月30日 -4.84%: 4億2250万
2019年12月31日 -7.17%: 3億9222万
2020年3月31日 -3.75%: 3億7752万
2020年6月30日 -7.14%: 3億5056万
2020年9月30日 -7.76%: 3億2335万
2020年12月31日 -8.76%: 2億9501万
2021年3月31日 -6.96%: 2億7448万
2021年6月30日 -8.75%: 2億5046万
2021年9月30日 +12.58%: 2億8196万
2021年12月31日 -3.47%: 2億7217万
2022年3月31日 -7.85%: 2億5081万
2022年6月30日 +3.12%: 2億5864万
2022年9月30日 -11.1%: 2億2992万
2022年12月31日 -7.13%: 2億1352万
2023年3月31日 -10.34%: 1億9145万
2023年6月30日 +5.84%: 2億263万
2023年9月30日 -3.49%: 1億9556万
2023年12月31日 +139.83%: 4億6903万
2024年3月31日 +5.12%: 4億9304万
2024年6月30日 +2.68%: 5億626万
2024年9月30日 -2.75%: 4億9234万
2024年12月31日 -2.7%: 4億7904万
2025年3月31日 +69.17%: 8億1042万
2025年6月30日 -5.13%: 7億6882万
2025年9月30日 -4.4%: 7億3496万
2025年12月31日 +3.13%: 7億5796万
2026年3月31日 -6.99%: 7億496万

個別

2008年3月31日: 9016万
2009年3月31日 +5.22%: 9487万
2010年3月31日 -7.74%: 8752万
2011年3月31日 +69.57%: 1億4842万
2012年3月31日 +8.84%: 1億6155万
2013年3月31日 -12.8%: 1億4087万
2014年3月31日 +16.08%: 1億6352万
2015年3月31日 +0.06%: 1億6363万
2016年3月31日 -2.85%: 1億5896万
2017年3月31日 -17.92%: 1億3048万
2018年3月31日 +26.8%: 1億6545万
2019年3月31日 +118.55%: 3億6160万
2020年3月31日 -20.6%: 2億8709万
2021年3月31日 -27.47%: 2億823万
2022年3月31日 -11.48%: 1億8433万
2023年3月31日 -27.81%: 1億3306万
2024年3月31日 +195.86%: 3億9370万
2025年3月31日 +68.69%: 6億6411万
2026年3月31日 -10.8%: 5億9241万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産

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#2 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）

1978年4月	トヨタ自動車工業株式会社(現トヨタ自動車株式会社)入社
2005年1月	同社第1電子技術部長就任
2007年4月	同社BR制御ソフトウエア開発室長就任
2010年1月	住友電装株式会社常務執行役員就任

2026/06/16 14:10

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
製品補償損失引当金	5,323	40,197
ソフトウエア開発費用	78,767	52,481
役員退職慰労引当金	89,245	89,245

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳
(単位:%)

2026/06/16 14:10

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
未実現棚卸資産売却益	145,816	126,679
ソフトウエア開発費用	78,767	52,481
役員退職慰労引当金	89,245	89,245

(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)

2026/06/16 14:10

#5 設備投資等の概要

(2)機械設備の購入
(3)コンピュータのハードウエア及びソフトウエア
セグメントごとの設備投資額は以下のとおりであります。

2026/06/16 14:10

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産

2026/06/16 14:10