荏原実業（6328）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 6億2000万
2009年12月31日 +66.77%: 10億3400万
2010年12月31日 -4.93%: 9億8300万
2011年3月31日 -0.71%: 9億7600万
2011年6月30日 -1.54%: 9億6100万
2011年9月30日 +1.46%: 9億7500万
2011年12月31日 -0.72%: 9億6800万
2012年3月31日 -1.55%: 9億5300万
2012年6月30日 -1.57%: 9億3800万
2012年9月30日 -1.39%: 9億2500万
2012年12月31日 -0.76%: 9億1800万
2013年3月31日 -1.42%: 9億500万
2013年6月30日 -1.33%: 8億9300万
2013年9月30日 +7.28%: 9億5800万
2013年12月31日 +23.9%: 11億8700万
2014年3月31日 -1.18%: 11億7300万
2014年6月30日 +45.1%: 17億200万
2014年9月30日 -0.94%: 16億8600万
2014年12月31日 -2.19%: 16億4900万
2015年3月31日 -1.03%: 16億3200万
2015年6月30日 -1.65%: 16億500万
2015年9月30日 -1.87%: 15億7500万
2015年12月31日 -1.71%: 15億4800万
2016年3月31日 -1.81%: 15億2000万
2016年6月30日 -1.58%: 14億9600万
2016年9月30日 -1.67%: 14億7100万
2016年12月31日 -1.77%: 14億4500万
2017年3月31日 +3.46%: 14億9500万
2017年6月30日 -1.61%: 14億7100万
2017年9月30日 -1.63%: 14億4700万
2017年12月31日 -1.73%: 14億2200万
2018年3月31日 -1.34%: 14億300万
2018年6月30日 +9.69%: 15億3900万
2018年9月30日 -1.17%: 15億2100万
2018年12月31日 -1.78%: 14億9400万
2019年3月31日 -1.54%: 14億7100万
2019年6月30日 -1.56%: 14億4800万
2019年9月30日 -1.59%: 14億2500万
2019年12月31日 -1.4%: 14億500万
2020年3月31日 -0.43%: 13億9900万
2020年6月30日 -0.5%: 13億9200万
2020年9月30日 -1.58%: 13億7000万
2020年12月31日 -1.75%: 13億4600万
2021年3月31日 -1.49%: 13億2600万
2021年6月30日 -1.51%: 13億600万
2021年9月30日 -0.84%: 12億9500万
2021年12月31日 +30.97%: 16億9600万
2022年3月31日 -0.83%: 16億8200万
2022年6月30日 -1.78%: 16億5200万
2022年9月30日 -1.27%: 16億3100万
2022年12月31日 +3.25%: 16億8400万
2023年3月31日 -1.6%: 16億5700万
2023年6月30日 -0.06%: 16億5600万
2023年9月30日 -1.15%: 16億3700万
2023年12月31日 +2.08%: 16億7100万
2024年3月31日 -1.14%: 16億5200万
2024年6月30日 +0.54%: 16億6100万
2024年9月30日 -1.69%: 16億3300万
2024年12月31日 -3.06%: 15億8300万
2025年3月31日 -1.77%: 15億5500万
2025年6月30日 -1.86%: 15億2600万
2025年9月30日 -2.16%: 14億9300万
2025年12月31日 +1%: 15億800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産 (建物及び構築物)	3年～50年

② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)を償却年数としております。

2026/03/09 16:57

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
建物及び構築物	250百万円	245百万円
土地	486	486

担保に係る債務

2026/03/09 16:57