荏原実業（6328）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 1900万
2009年12月31日 +5.26%: 2000万
2010年12月31日 +50%: 3000万
2011年12月31日 +53.33%: 4600万
2012年12月31日 +28.26%: 5900万
2013年12月31日 -6.78%: 5500万
2014年12月31日 -27.27%: 4000万
2015年12月31日 +10%: 4400万
2016年12月31日 -20.45%: 3500万
2017年12月31日 +5.71%: 3700万
2018年12月31日 +110.81%: 7800万
2019年12月31日 +97.44%: 1億5400万
2020年12月31日 -14.94%: 1億3100万
2021年12月31日 -8.4%: 1億2000万
2022年12月31日 -28.33%: 8600万
2023年12月31日 +10.47%: 9500万
2024年12月31日 -5.26%: 9000万
2025年12月31日 +12.22%: 1億100万

個別

2008年12月31日: 1800万
2009年12月31日 +5.56%: 1900万
2010年12月31日 +47.37%: 2800万
2011年12月31日 -10.71%: 2500万
2012年12月31日 +76%: 4400万
2013年12月31日 -2.27%: 4300万
2014年12月31日 -11.63%: 3800万
2015年12月31日 +10.53%: 4200万
2016年12月31日 -21.43%: 3300万
2017年12月31日 +6.06%: 3500万
2018年12月31日 +108.57%: 7300万
2019年12月31日 +98.63%: 1億4500万
2020年12月31日 -15.17%: 1億2300万
2021年12月31日 -8.94%: 1億1200万
2022年12月31日 -28.57%: 8000万
2023年12月31日 -30%: 5600万
2024年12月31日 +58.93%: 8900万
2025年12月31日 -7.87%: 8200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品及び製品
個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
同上
未成工事支出金
個別法による原価法
原材料及び貯蔵品
月次総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産、投資その他の資産 (リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産 (建物及び構築物)	3年～50年

2026/03/09 16:57

#2 有形固定資産等明細表（連結）

4.土地の「当期減少額」の主なものは、会社分割に伴う減少207百万円であります。
5.無形固定資産の期末帳簿価額が資産の総額の1%以下であるため、当期首残高、当期増加額、当期減少額
及び当期償却額の記載を省略しております。

2026/03/09 16:57

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 仕掛品
同上
③ 未成工事支出金
個別法による原価法
④ 原材料及び貯蔵品
月次総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産、投資その他の資産 (リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～40年
機械及び装置	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産 (建物)	3年～50年

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