建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～40年
機械及び装置	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物)	3年～50年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2014/03/26 11:15

#2 固定資産処分損の注記

※3.固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2014/03/26 11:15

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(イ)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	195百万円	471百万円
土地	474	486

(ロ)上記に対する債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額の主なものは、本社ビルの耐震補強及びリニューアルによる増加284百万円であります。2014/03/26 11:15

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物及び構築物)	3年～50年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2014/03/26 11:15