- 6328
- 2026/09/15
- 時価
- 602億円
- PER 予
- 12.19倍
- 2009年以降
- 4.8-42.76倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.68倍
- 2009年以降
- 0.67-4.33倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.22%
- ROE 予
- 13.79%
- ROA 予
- 9.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 67億5600万
- 2013年12月31日 +9.04%
- 73億6700万
個別
- 2012年12月31日
- 66億9000万
- 2013年12月31日 +8.55%
- 72億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/03/26 11:15
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 有形固定資産2014/03/26 11:15
光学機器等(有形固定資産「その他」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/03/26 11:15
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。
なお、これによる損益に与える影響は軽微であります。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/03/26 11:15
当社及び連結子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。
なお、これによる損益に与える影響は軽微であります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2014/03/26 11:15
(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く) - #6 固定資産処分損の注記
- ※3.固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2014/03/26 11:15
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 工具、器具及び備品 0 0 無形固定資産 0 0 投資不動産 - 0 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため当期首残高、当期増加額及び当期減少額の記載を省略しております。
2.建物の当期増加額の主なものは、本社ビルの耐震補強及びリニューアルによる増加284百万円であります。
3.土地の当期増加額の主なものは、千葉県木更津市の土地取得239百万円及び事業用資産への振替131百万円であります。
4.その他の当期増加額の主なものは、本社ビルの耐震補強及びリニューアルによる建設仮勘定の増加337百万円であります。
5.その他の当期減少額の主なものは、本社ビルの耐震補強及びリニューアルによる建設仮勘定の減少337百万円であります。
6.投資不動産の当期減少額の主なものは、事業用資産への振替260百万円であります。2014/03/26 11:15 - #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- バイオジェニック㈱及び昆明白鴎微藻技術有限公司2014/03/26 11:15
流動資産 120百万円 固定資産 19 流動負債 △62 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/03/26 11:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成24年12月31日) 当事業年度(平成25年12月31日) その他有価証券評価差額金 △149 △406 固定資産圧縮積立金 △105 △101 その他 △6 △5
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/03/26 11:15
① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。