建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～40年
機械及び装置	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物)	3年～50年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2018/03/23 11:09

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	388百万円	364百万円
土地	486	486

担保に係る債務

2018/03/23 11:09

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物及び構築物)	3年～50年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2018/03/23 11:09