構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 28年～45年
機械及び装置 4年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2019/02/01 12:58

#2 固定資産処分損の注記

(有形固定資産の除却によるもの)

前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)		当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物及び構築物	3,142千円		175千円
機械装置及び運搬具	147		694

(無形固定資産の除却によるもの)

2019/02/01 12:58

#3 担保に供している資産の注記（連結）

[担保提供資産]

	前連結会計年度(平成29年9月30日)		当連結会計年度(平成30年9月30日)
建物及び構築物	234,049千円	(178,114千円)	215,249千円	(162,837千円)
機械装置及び運搬具	317,045	(317,045 )	307,977	(307,977 )

[対応債務]

2019/02/01 12:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
在外連結子会社1社を除き定率法によっており、在外連結子会社1社は定額法によっております。
ただし、定率法償却を行っている会社においても平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 28年～45年
機械装置及び運搬具 4年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。2019/02/01 12:58