有価証券報告書-第44期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品 移動平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品 金型関連 個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
光通信、成形及び 移動平均法による原価法
デバイス関連 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料 移動平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品 金型及び 個別法による原価法
光通信関連 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
成形及び 移動平均法による原価法
デバイス関連 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品 最終仕入原価法
ただし、在外連結子会社の評価基準については低価法を採用しております。