売上高
連結
- 2013年3月31日
- 66億6442万
- 2014年3月31日 -44.17%
- 37億2075万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2014/06/25 10:31
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 1,132,566 2,321,824 3,324,918 4,868,990 税金等調整前四半期(当期)純損失金額(△)(千円) △71,326 △230,162 △294,453 △417,386 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「真空技術応用装置事業」は、業界別に水晶デバイス装置、光学装置、電子部品・その他装置を製造販売しております。「サービス事業」は主に真空技術応用装置の構成部品・付属品の販売及び修理を行っております。2014/06/25 10:31
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2014/06/25 10:31
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社金沢村田製作所 616,428 真空技術応用装置事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2014/06/25 10:31 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2014/06/25 10:31
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(単位:千円) 売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 7,894,151 4,887,996 セグメント間取引消去 △372,652 △19,006 連結財務諸表の売上高 7,521,499 4,868,990 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2014/06/25 10:31
- #7 業績等の概要
- 生産面では、標準化の推進、在庫部品の積極的な活用及び効率的な生産の推進等により原価低減に努めてまいりました。2014/06/25 10:31
損益面では、売上高は取引先業界各社の設備投資に対する慎重な姿勢により受注が低調に推移したことを受けて当初計画を下回りました。受注した一案件ごとの利益率は、グループ一丸となって取り組んでいる原価低減の推進や固定費削減策の実施により受注時点より改善することができました。しかしながら、コンポーネンツ初期不良による改善費用や太陽光発電用装置仕掛品の評価減の計上などがありました。
この結果、当連結会計年度の業績は、受注高61億6百万円(前年同期比7.3%増)、売上高48億68百万円(同35.3%減)となりました。 - #8 経営上の重要な契約等
- (注) 上記についてはロイヤリティとして売上高の一定率を受けとっております。2014/06/25 10:31
(2) その他 - #9 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2014/06/25 10:31
(単位:千円) 真空技術応用装置事業 サービス事業 合計 外部顧客への売上高 3,711,640 1,157,350 4,868,990 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 受注高の主な内訳は水晶デバイス装置関連が13億43百万円で全体の22.0%、光学装置関連が23億37百万円で全体の38.3%、及び電子部品装置関連が9億36百万円で全体の15.3%となりました。2014/06/25 10:31
売上高の主な内訳は水晶デバイス装置関連が12億40百万円で全体の25.5%、光学装置関連が12億89百万円で全体の26.5%、及び電子部品装置関連が9億48百万円で全体の19.5%となりました。
今後の見通しにつきましては、世界経済は一部に弱さが見られるものの緩やかな回復が続き、わが国経済も当面は消費税引き上げに伴う駆け込み需要の反動が懸念されるものの次第に回復していくことが期待されます。ただし、世界経済の下振れが引き続きわが国の景気を下押しするリスクとして存在することで予断を許さない状況で推移することが予想されます。