	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
商品及び製品	649,597	千円	717,211	千円
原材料及び貯蔵品	222,348	〃	238,832	〃

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#2 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成26年3月31日)	提出日現在発行数(株)(平成26年6月27日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	6,052,800	6,055,200	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式単元株式数は100株であります
計	6,052,800	6,055,200	―	―

(注) 提出日現在発行数には、平成26年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。

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#3 資産の評価基準及び評価方法

産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
(イ)子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(ロ) 満期保有目的の債券
原価法を採用しております。
(ハ) その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。2014/06/27 13:19

#4 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
a 満期保有目的の債券
原価法を採用しております。
b その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。2014/06/27 13:19

#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

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