#1 主要な設備の状況: 2 従業員数の[ ]は臨時従業員数を外書しています。
3 土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は53,200千円であります。
4 リース契約による主な賃借設備は、次のとおりであります。
2016/06/29 13:08
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具器具備品 2～20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。
なお、償却期間は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/06/29 13:08
#3 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物東京工場設備工事 10,880千円
名古屋営業所設備工事 10,713千円
2016/06/29 13:08
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具器具備品 2～20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
②無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
③長期前払費用
均等償却しております。
なお、償却期間は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/06/29 13:08