- 6405
- 2026/08/28
- 時価
- 157億円
- PER 予
- 21.5倍
- 2010年以降
- 4.84-44.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 0.38-2.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.88%
- ROE 予
- 4.87%
- ROA 予
- 3.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 36億7384万
- 2019年3月31日 +4.48%
- 38億3853万
個別
- 2018年3月31日
- 37億4986万
- 2019年3月31日 +2.58%
- 38億4651万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2019/06/27 14:20
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/06/27 14:20
有形固定資産
主として、生産設備(機械装置)及びサーバ・コンピューター(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~50年
工具器具備品 2~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。
なお、償却期間は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 14:20 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2019/06/27 14:20前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 ― 千円 756 千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/06/27 14:20
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 工具、器具及び備品 ― 千円 1 千円 無形固定資産 ― 〃 1,681 〃 計 ― 千円 1,683 千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/27 14:20 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 14:20
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/27 14:20
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出96百万円、無形固定資産の取得による支出84百万円等による資金の減少の結果、1億92百万円の資金の減少(前連結会計年度比72百万円の減少)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/27 14:20
①有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法を採用しております。2019/06/27 14:20
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/27 14:20
(イ)リース資産以外の有形固定資産