有価証券報告書-第35期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
a 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
c たな卸資産
原材料 個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛工事 個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
a 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
c たな卸資産
原材料 個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛工事 個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)