	前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)		当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物	1	百万円	-	百万円
構築物	0		-
機械及び装置	3		2

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#2 固定資産除売却損の注記

※7 固定資産除売却損の内訳

	前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)		当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物	148	百万円	162	百万円
構築物	6		0
機械及び装置	17		45

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりです。

建物	精密減速機事業 15,440百万円、油圧機器事業 1,071百万円
構築物	精密減速機事業 911百万円
機械及び装置	精密減速機事業 6,946百万円

2 「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額です。
3 無形固定資産の「その他」は、主にソフトウェア仮勘定です。

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#4 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

なお、当社グループは、リースの原資産を主として事業活動に使用しています。

		(単位:百万円)
使用権資産残高の内訳	前連結会計年度(2023年12月31日)	当連結会計年度(2024年12月31日)
建物及び構築物を原資産とするもの	6,866	8,987
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	1,254	2,240

		(単位:百万円)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの	2,441	2,419
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	586	776
使用権資産の減損損失
建物及び構築物を原資産とするもの	773	-
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	6	-

(2) 延長オプション及び解約オプション
延長及び解約のオプションは、当社グループの個々のリースに含まれています。各リースは、グループ各社の経営者が管理しており、その条件は個々に交渉され、幅広い契約条件を含んでいます。リースに含まれる延長及び解約のオプションは、行使が可能であり、かつ当該リース期間を使用することが合理的に確実である場合にのみリース負債に含まれます。

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#5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

見積耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	3 ～	50	年
機械装置及び運搬具	4 ～	17	年
工具、器具及び備品	2 ～	20	年

減価償却方法、耐用年数及び残存価額は、毎期末日に見直しを行い、必要に応じて改定しています。
(8) のれん及び無形資産

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