無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/06/27 15:14

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
a 商品及び製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(一部の商品及び製品、仕掛品は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。)
b 原材料及び貯蔵品
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～31年
機械装置及び運搬具	2～12年

2019/06/27 15:14

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:14