ヒーハイスト（6433）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 451万
2014年3月31日 -9.84%: 407万
2015年3月31日 -30.2%: 284万
2016年3月31日 +302.89%: 1144万
2017年3月31日 -1.65%: 1125万
2018年3月31日 +81.42%: 2042万
2019年3月31日 -12.59%: 1785万
2020年3月31日 +37.96%: 2462万
2021年3月31日 -27.81%: 1778万
2022年3月31日 -25.65%: 1322万
2023年3月31日 -36.74%: 836万
2024年3月31日 +29.15%: 1080万
2025年3月31日 -33.57%: 717万

個別

2008年3月31日: 526万
2009年3月31日 -34.69%: 343万
2010年3月31日 -35.98%: 220万
2011年3月31日 -23.53%: 168万
2012年3月31日 +106.65%: 347万
2013年3月31日 +29.21%: 449万
2014年3月31日 -12.02%: 395万
2015年3月31日 -30.1%: 276万
2016年3月31日 +313.86%: 1143万
2017年3月31日 -2.16%: 1119万
2018年3月31日 +81.95%: 2036万
2019年3月31日 -12.58%: 1780万
2020年3月31日 +38.11%: 2458万
2021年3月31日 -27.83%: 1774万
2022年3月31日 -25.68%: 1318万
2023年3月31日 -36.78%: 833万
2024年3月31日 +29.34%: 1078万
2025年3月31日 -33.55%: 716万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a 商品及び製品、仕掛品
総平均法(一部の商品及び製品、仕掛品は個別法)
b 原材料及び貯蔵品
月次総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～31年
機械装置及び運搬具	2～12年

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#2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	2,335,668	2,280,997
無形固定資産	10,784	7,166
合計	2,346,452	2,288,163

② 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社は、拠点別品目別に独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として固定資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループが識別された場合には、資産グループごとの中期経営計画に基づき将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループごとの固定資産の帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額によっております。

2025/06/23 14:28

#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	2,339,469	2,284,053
無形固定資産	10,801	7,175
合計	2,350,270	2,291,229

② 会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社グループは、拠点別品目別に独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として固定資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループが識別された場合には、資産グループごとの中期経営計画に基づき将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループごとの固定資産の帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額によっております。

2025/06/23 14:28

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/23 14:28