ヒーハイスト（6433）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年6月30日: 331万
2012年9月30日 +53.5%: 509万
2012年12月31日 -5.71%: 480万
2013年3月31日 -6%: 451万
2013年6月30日 -5.98%: 424万
2013年9月30日 +7.54%: 456万
2013年12月31日 -4.23%: 437万
2014年3月31日 -6.89%: 407万
2014年6月30日 -7.79%: 375万
2014年9月30日 -8.26%: 344万
2014年12月31日 -8.71%: 314万
2015年3月31日 -9.61%: 284万
2015年6月30日 -10.45%: 254万
2015年9月30日 -11.67%: 224万
2015年12月31日 +412.11%: 1150万
2016年3月31日 -0.53%: 1144万
2016年6月30日 +2.75%: 1176万
2016年9月30日 +4.3%: 1226万
2016年12月31日 -6.45%: 1147万
2017年3月31日 -1.91%: 1125万
2017年6月30日 -6.58%: 1051万
2017年9月30日 +12.29%: 1180万
2017年12月31日 -7.29%: 1094万
2018年3月31日 +86.56%: 2042万
2018年6月30日 +8.43%: 2214万
2018年9月30日 -6.22%: 2076万
2018年12月31日 -7.07%: 1929万
2019年3月31日 -7.49%: 1785万
2019年6月30日 -8.08%: 1640万
2019年9月30日 +26.3%: 2072万
2019年12月31日 -8.39%: 1898万
2020年3月31日 +29.72%: 2462万
2020年6月30日 -9.2%: 2236万
2020年9月30日 -7.8%: 2061万
2020年12月31日 -7.68%: 1903万
2021年3月31日 -6.58%: 1778万
2021年6月30日 -6.72%: 1658万
2021年9月30日 -3.07%: 1607万
2021年12月31日 -8.57%: 1470万
2022年3月31日 -10.07%: 1322万
2022年6月30日 -10.79%: 1179万
2022年9月30日 -11.48%: 1044万
2022年12月31日 -7.83%: 962万
2023年3月31日 -13.09%: 836万
2023年6月30日 -10.51%: 748万
2023年9月30日 +62.4%: 1215万
2023年12月31日 -2.23%: 1188万
2024年3月31日 -9.11%: 1080万
2024年6月30日 -10.01%: 972万
2024年9月30日 -10.11%: 873万
2024年12月31日 -9.04%: 794万
2025年3月31日 -9.71%: 717万
2025年6月30日 +8.82%: 780万
2025年9月30日 +0.85%: 787万
2025年12月31日 -10.31%: 706万

個別

2008年3月31日: 526万
2009年3月31日 -34.69%: 343万
2010年3月31日 -35.98%: 220万
2010年12月31日 -11.63%: 194万
2011年3月31日 -13.47%: 168万
2011年6月30日 +156.21%: 431万
2011年9月30日 -8.65%: 393万
2011年12月31日 -7.62%: 363万
2012年3月31日 -4.42%: 347万
2013年3月31日 +29.21%: 449万
2014年3月31日 -12.02%: 395万
2015年3月31日 -30.1%: 276万
2016年3月31日 +313.86%: 1143万
2017年3月31日 -2.16%: 1119万
2018年3月31日 +81.95%: 2036万
2019年3月31日 -12.58%: 1780万
2020年3月31日 +38.11%: 2458万
2021年3月31日 -27.83%: 1774万
2022年3月31日 -25.68%: 1318万
2023年3月31日 -36.78%: 833万
2024年3月31日 +29.34%: 1078万
2025年3月31日 -33.55%: 716万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a 商品及び製品、仕掛品
総平均法(一部の商品及び製品、仕掛品は個別法)
b 原材料及び貯蔵品
月次総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～31年
機械装置及び運搬具	2～12年

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#2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	2,335,668	2,280,997
無形固定資産	10,784	7,166
合計	2,346,452	2,288,163

② 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社は、拠点別品目別に独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として固定資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループが識別された場合には、資産グループごとの中期経営計画に基づき将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループごとの固定資産の帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額によっております。

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#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	2,339,469	2,284,053
無形固定資産	10,801	7,175
合計	2,350,270	2,291,229

② 会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社グループは、拠点別品目別に独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として固定資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産グループが識別された場合には、資産グループごとの中期経営計画に基づき将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループごとの固定資産の帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額によっております。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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