日進工具（6157）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- -33万
- 2013年9月30日 -81.82%
- -60万
- 2013年12月31日
- -11万
- 2014年3月31日 ±0%
- -11万
- 2014年6月30日
- 71,000
- 2014年9月30日 +508.45%
- 43万
- 2014年12月31日 +304.63%
- 174万
- 2015年3月31日 +188.67%
- 504万
- 2015年6月30日 +42.29%
- 718万
- 2015年9月30日 -44.67%
- 397万
- 2015年12月31日 -23.66%
- 303万
- 2016年3月31日 -46.79%
- 161万
- 2016年6月30日 +25.22%
- 202万
- 2016年9月30日 +2.62%
- 207万
- 2016年12月31日 +97.83%
- 410万
- 2017年3月31日 -12.38%
- 359万
- 2017年6月30日 +8.76%
- 391万
- 2017年9月30日 +17.19%
- 458万
- 2017年12月31日 +52.9%
- 700万
- 2018年3月31日 -19.47%
- 564万
- 2018年6月30日 -7.07%
- 524万
- 2018年9月30日 +3.8%
- 544万
- 2018年12月31日 -6.16%
- 510万
- 2019年3月31日 -6.38%
- 478万
- 2019年6月30日 -16.46%
- 399万
- 2019年9月30日 +6.31%
- 424万
- 2019年12月31日 -22.73%
- 328万
- 2020年3月31日 -71.99%
- 91万
- 2020年6月30日 +97.06%
- 181万
- 2020年9月30日 -7.51%
- 167万
- 2020年12月31日 +50.15%
- 251万
- 2021年3月31日 +9.58%
- 275万
- 2021年6月30日 -11.43%
- 244万
- 2021年9月30日 +30.97%
- 319万
- 2021年12月31日 -8.23%
- 293万
- 2022年3月31日 +20.38%
- 353万
- 2022年6月30日 +18.15%
- 417万
- 2022年9月30日 +42.49%
- 594万
- 2022年12月31日 -19.24%
- 480万
- 2023年3月31日 +1.1%
- 485万
- 2023年6月30日 +23.77%
- 600万
- 2023年9月30日 +27.24%
- 764万
- 2023年12月31日 -17.84%
- 628万
- 2024年3月31日 -6.35%
- 588万
- 2024年6月30日 +19.09%
- 700万
- 2024年9月30日 -32.5%
- 472万
- 2024年12月31日 +67.9%
- 794万
- 2025年3月31日 -11.11%
- 705万
- 2025年6月30日 +19.27%
- 841万
- 2025年9月30日 +5.42%
- 887万
- 2025年12月31日 +45.99%
- 1295万
- 2026年3月31日 +0.24%
- 1298万
個別
- 2014年3月31日
- -11万
- 2015年3月31日
- 504万
- 2016年3月31日 -68.01%
- 161万
- 2017年3月31日 +122.74%
- 359万
- 2018年3月31日 +56.94%
- 564万
- 2019年3月31日 -15.26%
- 478万
- 2020年3月31日 -80.78%
- 91万
- 2021年3月31日 +199.89%
- 275万
- 2022年3月31日 +28.16%
- 353万
- 2023年3月31日 +37.46%
- 485万
- 2024年3月31日 +21.17%
- 588万
- 2025年3月31日 +19.97%
- 705万
- 2026年3月31日 +83.99%
- 1298万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 11:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △504 △2,787 その他有価証券評価差額金 1,175 5,927 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △3,031 △5,818 繰延税金負債合計 △3,031 △5,818
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △3,031 △5,818 海外子会社の留保利益 △4,098 △4,528
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
